ユニ・チャーム メンリッケUni-Charm Mölnlycke

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人材育成

ユニ・チャーム メンリッケでは様々な人材育成、能力開発プログラムを設けています。


新人研修プログラム

【新卒入社】入社後数か月間、東京本社にて研修を行います。自社理解・営業実務の知識・業務上必要となるスキルの導入研修を行います。
その後も定期的にフォローアップ研修を行い本社・現場の双方で新人1人1人をサポートしています。

【キャリア入社】入社時2週間の新人研修、その後2ヶ月目・3ヶ月目にフォローアップ研修を本社にて行います。
本社研修の他、所属部門でのOJT(営業同行)にて現場の実務を学びます。
介護領域や営業が未経験の方もTENAアドバイザーの仕事ができる育成プログラムです。


インストラクター制度
先輩社員がインストラクターとして付き、マンツーマンで教えます(新卒・キャリア入社ともに)。TENAアドバイザーの仕事を学ぶことに加え、お客様との接し方、ビジネスマナー、スケジュールの組み方や報連相の仕方など、仕事の基礎を身に付けます。

TENAアドバイザー
ラダープログラム
戦略遂行と顧客の価値実感向上を実現できるアドバイザーを育成する仕組みで、高い使命感と商談力・実践力を継続的に養います。
本人・育成関係者全員で定期的に進捗を面談で確認することで迷いなく、必要な能力の習得に向けて取り組むことができます。

介護職員初任者研修
介護基礎の習得を目的に、介護職員初任者研修(旧ヘルパー2級)の通学、資格取得を支援します。

キャリアビジョン・キャリアプラン共有会
社員一人ひとりが主体的に自己のキャリアを形成するようビジョンと計画を描き、 同じ階層の社員同士で共有する全社イベント。相互に称え合い、刺激し合い、キャリアビジョンの実現と能力開発を促進する機会としています。

Essity派遣制度
グローバル企業である親会社Essity(本社・スウェーデン)にて、実務を通じTENAのブランド価値・製品について学び 日本市場に広めていただくこと及びグローバルな視点・思考の習得を支援します。

MBA(経営学修士)
学位取得支援制度
経営幹部職の育成を目的に、ビジネス・ブレークスルー大学大学院でのMBAプログラム受講を支援します。

福利厚生

  • 社会保険(雇用保険、労災保険、厚生年金、健康保険)
  • 借上社宅制度
  • 退職金制度
  • 保育料補助
  • ユニ・チャームグループ持株会
  • 団体保険
  • 人間ドック(35歳以上)
  • インフルエンザ予防接種補助
  • ライフサポート倶楽部
  • 住宅ローン優遇制度
  • 確定拠出年金

多様な働き方を支援する各種制度

育児

産前産後休暇(有給)、育児休業

女性の育児休業取得率 100%女性の育児休業復帰率 100%
制度を利用しやすい環境や風土が整っており、安心して休め、復帰後も仕事と家庭を両立しながら活躍しています。

産休・育休取得支援

バックアップ体制の標準整備

安心して産休・育休を取得してもらうため、営業職においては、様々な事情により担当顧客をチーム内でフォローできない場合、本社メンバーがリモートで担当するなど、産休に入る数か月前から応援体制を整えています。

復職時研修

復帰の不安や焦りを軽減し、業務のキャッチアップを早めるために、復職時に休職期間中の戦略や営業ツール等のアップデートを行います。研修プログラムは休職期間や個人の状況を踏まえ、一人ひとりにカスタマイズしています。

休業中の情報取得環境整備

復帰後スムーズに業務にキャッチアップできるよう、PC,iPhoneを貸与し、普段通り使えることで、社内情報にアクセスできる状態をつくり、情報をアップデートできるようにしています。

復職後の育児両立支援

短時間勤務制度

仕事と育児の両立をサポートするために、弊社ではお子様が小学3年生になるまで短時間勤務を認めています。

社用車での保育園送迎(営業職のみ)

営業活動の道中で、社用車での保育園の送迎を認めることで、社員の時間効率の向上に配慮しています。

保育料補助

就業のために保育園または幼稚園に通園させている社員に保育料を一部補助しています。

在宅勤務制度

多様な働き方の1つとして在宅勤務制度を導入しています。業務効率化による生産性の向上と、仕事と家庭生活との両立を支援します。

育児と両立しやすい環境づくりへの取り組み

男性社員の育児休業、育児目的での休暇取得促進

目標取得率:50%
促進策:制度周知、取得できなかった社員へのヒアリングと対策の決定

社員に寄り添った制度利用のサポート(男女ともに)

子どもが生まれる予定の社員または育児中の社員に対し、支援制度の個別説明と面談の実施
制度の理解促進と本人の希望をヒアリングした上で、意向に沿った利用を支援します

この他、育休取得者や育児と両立する社員からの意見・要望を支援策に取り入れています。

介護

介護休業通算183日まで取得可能(法定93日)

休業中(無給)の社会保険料を会社が負担